はじめに

妊活を始めている方や不妊治療を開始をしようと考えている方々に特に読んでいただきたい内容です。

今回は不妊症の原因や治療について学ぶためにまとめています。

不妊症治療で悩んでいる方はこちらの記事で私たち夫婦の治療体験を書いていますので参考になれば嬉しいです。

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不妊症とは?

不妊症とは「健康な男女が妊娠を希望し、避妊をしない継続的な性行為があっても1年間妊娠しない場合「不妊症」と定義をされています。不妊症は病気ではありません。不妊で悩むカップルは非常に多くいると言われています。

実際に不妊症の検査や治療を受けたことがあるまたは現在受けている夫婦は全体で18.2%、子供のいない夫婦では28.2%と非常に多いと言われています。

生殖補助医療で産まれる子供は17人に1人

年々、生殖補助医療によって産まれてきた子供が増えています。

生殖補助医療とは体外受精、顕微受精、凍結胚(卵)を用いた治療により受精をさせることを言います。

2015年には51,001人が生殖補助医療(体外受精、 顕微授精、凍結胚(卵)を用いた治療)により誕生しています。全出生児(1,008,000人)の5.1%に当たります。2017年には更に割合は増加し今や実に17人に1人になる計算です。総出生児数は徐々に低下しているにも関わらずです。

これらのことから本当に不妊治療を行っている方々非常にたくさんいらっしゃると言うことがわかると思います。

私たちも「なんで私たちだけがこんな大変な思いを・・・」を思ったことも多々ありましたが、私たちだけではないのですね。

晩婚化も影響している?

近年の晩婚化が進んでいることから2017年の第1子出生児の母親の平均年齢は30.7歳となっています。35歳以上の初産婦を高齢出産としています。

年齢が高くなることで卵巣の機能が低下し、健康な卵子が作られにくくなるため「不妊」「不育症」「流産」「ダウン症・自閉症などの先天性障害」のリスクが高くなることが知られています。

そのため不妊症というのは個人の問題というよりは現代社会がもたらした影響とも考えることができるかもしれません。

この晩婚化による影響から不妊治療を受ける夫婦が増加しており、働きながら不妊治療を受ける方は増加傾向にあると考えられます。

不妊症の原因とは?

WHO(世界保健機構)では不妊症の原因は女性側のみが41%、男性側のみ24%、男女双方24%、原因不明11%となってます。

女性側の原因としては以下のようにたくさんあげられています。

不妊の原因と考えられるものは多くありますが、あくまでもリスク因子であると捉えることが重要です。原因不明なことも多く、様々な因子が複雑に関係しているためです。

環境の変化などにより精神的ストレスがかかっている、急激なダイエットによるものなどによって身体的ストレスがかかると正常なホルモン分泌がされにくくなるため、規則正しく排卵が行われなくなってしまうことも要因の1つです。

男性側の問題として「精子の数や運動の異常」「ホルモン異常」「精索静脈瘤」「精路通過障害」「精巣腫瘍」などがあるとされています。

精液中に全く精子が見当たらないことを「無精子症」と言いますが、この中には精管や精巣が詰まって出てくることができないためであることもあるためしっかりと検査を受け、開通する処置をすることで問題が解決します。

その他に性機能障害として勃起障害があったり、膣内射精が困難となる膣内射精障害が要因であったりします。この膣内射精障害は誤ったマスターベーション方法によるともされています。

不妊治療の流れ

不妊症に対する治療は段階的に進められます。

①一般不妊治療

排卵日となる日を予測して性交のタイミングを合わせるタイミング法をまず行います。その次に内服薬や注射で卵巣を刺激して排卵を誘発する排卵誘発法を行い、それでも受精しなかった場合、精液を注入器で直接子宮に注入する人工授精などのこれら一般不妊治療を段階的に進めていきます。

一般不妊治療は月経周期に合わせて行います。何回程度行うかは、年齢や個人の状況によって変わりますが、3~6回が一般的だとされています。

②生殖補助医療

しかしながら上記の一般不妊治療でも妊娠しない場合に、卵子と精子を取り出して体の外で 受精させてから子宮内に戻す「体外受精」「顕微授精」などの生殖補助医療を行います。冒頭でもありましたが2017年には6.0%がこれらのいずれかの方法によって受精し産まれているということです。

体外受精、顕微授精などの生殖補助医療は、特に女性に頻繁な通院が必要になります。事前に医師と治療スケジュールを決めておくことが難しいため「◯日後、また来てください」と言われることもしばしば。仕事と治療の両立が難しくなることもあります。また治療は身体的にも精神的な負担を伴うため体調不良をきたすこともありますので、何か問題が出た場合はすぐに医師に相談する方が良いです。

不妊治療にかかる費用

これは多くの方々が気になるところでしょう。不妊症への治療の中で人工授精からは保険適用がなされません。病院によって金額が様々ですが高額な治療費がかかることは間違いありません。

またこれにプラスで診察費、注射費用、検査費用なども別途負担が必要です。私たちの経験では人工受精の時には1ヶ月で7万円前後負担していました。これだけの費用がかかるとやはりかなり負担でした。

あるインターネット投票による調査(300名が回答)では高度不妊治療(体外受精、顕微受精)でかかった費用の平均は193万円だったとしています。中には300万円以上かかったという方が16.1%もいると報告されています。

これだけの費用がかかる不妊治療をされている方々が非常に多いのが現代社会なのです。

不妊症の治療はいつまで続ける?

不妊治療は、妊娠・出産に至るまで続けられます。あるいは夫婦で治療をやめると決断をするまで続きます。

特にこの「不妊治療をいつやめる」のかということに対しては多くの方々悩むと言われています(私たちもそうでした。詳しくは冒頭紹介記事で。)。いつどのタイミングで妊娠するかなどは医師にだって明確には分からないので、止めるタイミングをいつにするかを決めるのは夫婦になります。

「治療を続けたいのに、なかなか続けにくい」という問題があります。

不妊治療による通院頻度が多くなるため仕事と治療の両立が難しいと感じる人が多くいます。

厚生労働省の報告では不妊治療をしたことがある(または予定している)労働者の中で「仕事と両立している(または両立を考えている)」とした人の割合は53.2%になっていますが、「仕事との両立ができなかった(また両立できない)」とした人の割合は34.7%にもなるとしています。

更には不妊治療と仕事の両立が困難だと言うことことから実に16%が離職しているとされています。

不妊治療と仕事が両立できない理由は「精神面での負担が大きいため」が最も多く、「通院回数が多いため」「体調・体力面で負担が大きいため」が上位となっているようです。

これらのことからも、「子供が欲しい」と多くの方々願っているにも関わらず不妊治療に集中することができず悩みを多く抱えている方が多いのではないかと考えられます。

また現状から企業へアンケート調査を行った結果、「貴社では、不妊治療を行っている従業員が受けられる支援制度や取組を行っていますか。」という質問に対して「行っている」と回答したものは9%でした。まだ企業などの理解が十分に進んでいるとは言い難い数字です。

そもそも不妊治療を知っているかという質問に対して「ほとんど知らない(43%)」、「全く知らない(33.7%)」と非常に多くの方々が知らないことがわかっています。

このような状況であるがゆえに、不妊治療で悩む方々が更に苦労を強いられることになっているのです。

さいごに

不妊治療はいつまで続くか分からない出口の見えない真っ暗なトンネルを歩き続けるような気持ちになることがあります。私たち夫婦もそういった心理状態になることもありました。

子供が欲しいという思いは、どの夫婦にもあるという訳ではありません。子供は欲しくないという夫婦もいらっしゃることは知っていますし、これについては人それぞれで良いと思います。

そのため、中には不妊治療のための通院で仕事を休むということに対して理解ができないという方もいらっしゃるでしょう。

私も不妊治療を続ける方々に対して全部優遇しろと言っている訳ではありません。そして何も不妊治療を続ける方が威張って権利を主張することはないでしょう。

お互い様の精神で少しでも「不妊治療に対する理解」が前向きに社会が変わればいいなと感じるのです。少しでも良いから静かに見守ってあげて下さい。

お互いの体を気遣いながら、助けあいながら気持ち良く働ける・生活ができる社会に早くなることを心から祈ります。私たちも非常に悩み・大変な思いをしました。

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